電話健康相談の日と心理学には、どのような関係があるのでしょうか
【目次】
日本では、365日すべてに何らかの記念日が制定されています。
10月1日は「電話健康相談の日」です。これは、健康をサポートする各種インフラサービスを提供するティーペック株式会社が制定したもので、1989年10月1日に同社の24時間年中無休の電話健康相談サービス「ハロー健康相談24」が開始されたことに由来します。
この記念日は、いつでも、どこからでも利用できる電話健康相談を、日常の医療・健康サポートツールとして多くの人に認知・活用してもらうことを目的としています。
電話健康相談とは、健康や医療、育児、介護などについて電話で相談できるサービスです。同社の「ハロー健康相談24」では、最新の受付システムを完備した相談センターで、常勤のドクターをはじめ、ヘルスカウンセラーなど経験豊かなスタッフが、24時間・年中無休体制で電話による健康相談に応じています。
例えば、不意のケガで応急手当の方法を知りたいときや、赤ちゃんが夜中に熱を出したとき、ストレスで精神的に不安定なとき、家族の介護について相談したいときなどに、安心して利用することができます。
また、地域の医療機関や専門医療機関、夜間・休日に受診できる医療機関などの情報も案内してくれます。さらに同社は、1995年の阪神・淡路大震災や2004年の新潟県中越地震などの災害時に無料健康相談を実施するなど、社会貢献活動にも積極的に取り組んでいます。
では、電話相談と心理学には、どのような関係があるのでしょうか。
心理学において、電話カウンセリングというアプローチは古くから存在しています。その歴史は1953年のイギリスに始まります。ロンドンの牧師チャド・ヴァラーが「自殺する前に、私に電話してください」という新聞広告を掲載したところ、多数の電話相談が寄せられました。
これが、世界初の組織的な電話相談機関であるサマリタンズ（Samaritans）へと発展したのです。つまり電話相談は、自殺予防の取り組みとして始まったということになります。
サマリタンズは現在も、世界有数の自殺予防のための電話相談機関として活動を続けています。なお、1950年代の電話カウンセリングには、自殺予防・匿名性・傾聴・ボランティアという、現在にも受け継がれている基本理念がすでに見られます。
電話カウンセリングはイギリスから始まり、その後、アメリカ・オーストラリア・カナダ・北欧・ドイツへと急速に広がっていきました。
代表的な例として、アメリカのSuicide Prevention Center（1958年）、オーストラリアのLifeline（1963年）などがあります。これらの機関は自殺予防だけでなく、うつ病・家族問題・対人関係・アルコール依存症・DVなど、幅広い心理相談を対象としています。
1970〜1980年代になると、心理学において危機介入という概念が普及・定着されます。
これにより、電話カウンセリングは長期的な心理療法ではなく、危機を安全に乗り越えるための支援として位置づけられるようになりました。この時期には、来談者中心療法や傾聴技法、共感、非指示的態度といった考え方が、電話カウンセリングにも応用され始めます。
1990年代以降になると、電話カウンセリングの効果が世界中で学術的に研究されるようになります。
これは、臨床心理学や精神医学がエビデンス・ベースト（科学的根拠に基づくこと）を重視し始めたことと関係しています。代表的な研究成果としては、電話カウンセリングによる自殺念慮の低下、孤独感の軽減、不安の軽減、支援機関への受診率の向上などが報告されています。とりわけ自殺予防における有効性については、現在もエビデンスの蓄積が進んでいます。
2010年以降になると、電話はカウンセリングツールの一つという位置づけになり、チャットやLINE、Zoom、AIなど、さまざまなツールを用いたカウンセリングが発展しています。ただし、最新の国際的なガイドラインにおいても、危機介入では電話が依然として重要な支援手段と位置づけられています。その理由として、すぐに話せる、匿名性が高い、高齢者にも利用しやすい、通信環境の影響を受けにくいといった点が挙げられます。
このように心理学では、電話相談についてもさまざまな角度から研究が重ねられ、現在も発展を続けているのです。
この記事を執筆・編集したのはTERADA医療福祉カレッジ編集部 「つぶやきコラム」は、医療・福祉・心理学・メンタルケアの通信教育スクール「TERADA医療福祉カレッジ」が運営するメディアです。 医療・福祉・心理学・メンタルケア・メンタルヘルスに興味がある、調べたいことがある、学んでみたい人のために、学びを考えるうえで役立つ情報をお届けしています。
